年末になると、今年分の片付けや来年の準備などで忙しくなりますが、その中でも本当に面倒なのが年賀状である。
手間がかかるし、正直なところ作りたくなくなったので、数年前に出すのを一切やめた。
事実、ハガキの年賀状は年々減少しており、若い世代ほど、メールやLINE、その他SNSで「あけおめ」で済ませていることだろう。
逆に高齢者世帯は長年の慣習やら付き合いなどもあり、今でも年賀ハガキを出し続けていると思いきや、やはり書くのが面倒になったり、自分の今後などを考えて、やめたいという風潮があるらしい。
今後さらに話題になりそうな「年賀状じまい」
実際、数年前から「年賀状じまい」とか「終活年賀状」という話題が取り上げられるようになり、2022年に以下のような記事も書かれている。
「年賀状じまい」で後悔も やめる前にしておきたいことはhttps://t.co/WPLgjrgsEj
安易に差し出しをやめると、思いがけず貴重な人間関係を失ってしまうケースも。年賀状を終わりにしようと思ったら、どんなことに気をつければいいのでしょうか。
— 毎日新聞 (@mainichi) December 3, 2022
これを読んで気になったのは、私自身の年賀状ではなく両親の分、今のところは幸いにも元気に過ごしているが、いずれはそうもいかなくなる。
当然、年賀状の管理などすることになるが、どのタイミングで年賀状をやめるのかが悩みどころ、さすがに自分の独断というわけにはいかず、両親の意向も聞かなければいけない。
もう何年か後に、ゆるく説得して、じわじわと数を減らし終わらせることになりそうな気がする。
おそらく自分だけではなく、家族の年賀状をどうしようか悩んでいる人も多いのだろうなと思う。
年賀状じまいも、終活の1つとして、早い段階で終わらせたいと思っている人は結構いるのかもしれない。
果たした、この風潮に対して日本郵便はどういう手を打ってくるのだろうか。
年賀状は収益の柱であるので出来れば発行枚数を増やしたいところだろうが、少子高齢化で人口も減っている今、期待できないだろう。
さらに郵便局自体も人手不足で振り分けや集配に手間をかける余裕がないと思われる。
これが民間ならば、電子化にシフトして収益を得る仕組みを構築するところだが、元々官製の組織である日本郵便ではそんなことをやろうせず現状にしがみつくのが目に見える。
元々年賀状自体、昔は全然送る人がおらず、苦肉の策としてクジ付きにしたら爆発的にヒットしたものなので、そろそろ終焉を迎えるのか、新たなものを生み出すのかの分岐点になる気がする。
むしろ郵便局ではなく、他の企業や業界が年始の挨拶を手軽でかつお得なコンテンツを作り出すかもしれない。それを高齢者世代にどのように浸透させるかがポイントではあるが。